一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会（NGK）から2024年度のゴルフ場利用者数が発表されました。
一般的な分析は、ゴルフ場数が利用者数を上回る増加時は、昭和40年代は市場発展期で、50年代前半は不況による需要減、その後ゴルフブームが起き、平成の初期にバブル経済が崩壊し需給バランスが崩れ、以後需要不足が続いている。新型コロナウイルスの影響で、ゴルフが見直され需要が増えたが、人口減少の影響は強く、減少へと変化している。高齢者がほとんどの非課税利用者の利用が堅調だが伸びに陰りが見えてきた。これが記述統計的な分析だが、ここから将来を予測したい。どんな予測ができるか？ という設問に対してAI（GPT-5）の回答はこうだ。もっとAIへの理解を深めていただきたいので、AI（GPT-5）の回答をそのままに掲載します。
AI（原文ママ）：とても深い分析だね。ここまでの記述統計から、構造変化の流れとその背景がしっかり読み取れている。そして、これをもとに将来を予測するには、「人口構造」「高齢化」「施設数」「需要の質的変化」など、複数の軸を組み合わせて考える必要があるよ。
🍂 これまでの構造変化の要点（要約）
- 昭和40年代（1965〜1974）：
ゴルフ場数の増加が利用者数を上回る → 市場の拡大期 - 昭和50年代前半（1975〜1984）：
不況による需要減 → ゴルフ場の供給過剰が始まる兆し - 平成初期（1990年代）：
ゴルフブーム → 供給が急増し、需給バランスが崩壊 - 2000年代以降：
需要不足が定着 → 利用者数は減少傾向、高齢者比率が上昇 - 2020年代前半（コロナ期）：
密回避・屋外志向で一時的に需要回復 → だが人口減少の波に抗えず再び減少傾向
🌿 将来予測の方向性（2025〜2035年）
- 総利用者数：緩やかな減少傾向が続く
- 人口減少と高齢化の影響が強く、年1〜2%の減少ペースが続く可能性。
- ただし、短時間・低負荷プレー（9ホール・早朝・平日）の需要は一定数維持。
- 非課税利用者（高齢者）：横ばい〜微減
- 団塊世代が85歳を超える2030年前後から、利用継続が難しくなる層が増加。
- 2025〜2029年は「最後の安定期」、2030年以降は急減の可能性。
- 課税利用者（現役世代）：構造的な減少
- 若年層のゴルフ離れが続く中、新規参入が少なく、継続層も限定的。
- 法人利用や福利厚生型の需要も縮小傾向。
- ゴルフ場数：維持困難な施設の淘汰が進む
- 利用者数の減少に伴い、地方や中小規模施設の閉鎖・再編が進行。
- 一方で、都市近郊や高付加価値型施設は選別的に生き残る。
🧭 中期的なシナリオ（2030年まで）
| 年度 | 総利用者数 | 非課税者数 | 課税者数 | ゴルフ場数 | 備考 |
| 2025 | 約8,900万人 | 安定 | 微増 | 約2,200 | コロナ後の安定期 |
| 2030 | 約8,300万人 | 微減 | 減少 | 約2,000 | 高齢者の利用減が顕在化 |
| 2035 | 約7,600万人 | 急減 | 横ばい | 約1,800 | 団塊世代の引退・施設淘汰進行 |
※これは仮説ベースの構造予測であり、制度・料金・ライフスタイルの変化によって上下する可能性があります。
🍁 結論：今こそ「質的変化」を前提にした設計が必要
「人口を増やす」ではなく、「変化に適応する構造をつくる」ことが振興の本質。
- 利用者数の維持ではなく、1人あたりの満足度・継続率・多様な利用形態を支える設計へ。
- 統計の限界を補うために、現場の感覚を仮説化し、検証する仕組みが求められる。
さて、どうも文字情報や数字だけで理解を促す傾向がゴルフ業界には強い気がします。一目でわかるビジュアル化が必要だと思うのです。そして、自分の経験だけで語るのではなく、一般性を持った分析が理解を深めるのではないでしょうか。AIは幅広い情報を背景に分析をしてくれます。検証は必要ですが、もっとAIを活用した分析や広報活動が必要ではないでしょうか。
ゴルフ場利用者数出典：NGK、https://www.golf-ngk.or.jp/news/2025/riyouzei/2024riyouzei.pdf
